ブラジルで日本食イベント開催、需要拡大に応える企業 - 鮮魚、米など

Firms show off Japanese food at event in Brazil

本場日本の味への需要が高まるブラジルで、日本企業が自慢の食品を披露するイベントが、サンパウロにて月曜日に開催されました。このイベントは、本格的な和食への関心が高まるブラジル市場に向け、日本食の魅力を発信する絶好の機会となりました。

今回のイベントでは、日本の食文化を代表する様々な食材が紹介され、ブラジル国内での販路拡大を目指す企業が、自社の製品を積極的にアピールしました。現地の消費者や関係者に向けて、日本の食の質の高さと多様性を伝える場となりました。

焼津の企業がブラジル市場に参入

静岡県焼津市に拠点を置くOK Corporationは、マグロ漁港で有名な地域からの企業です。同社は、マイナス60℃で冷凍した日本産の鮮魚を、今月からブラジルで販売を開始する予定です。

マグロの供給不足により価格が高騰しているため、大きなビジネスチャンスがあると、OK Corporationの小川健司社長は、日本貿易振興機構（JETRO）主催のイベントで語りました。高品質な日本の鮮魚をブラジル市場に供給することで、新たな需要を開拓することを目指しています。

日本の食品メーカーであるキッコーマンのブラジル法人であるTradbras Importacao E Exportacaoは、新潟県産の米を披露しました。キッコーマンは、世界中で醤油を始めとする日本食を提供している有名な企業です。

Tradbrasの三浦雅博社長は、ブラジル人が日本への旅行を通じて日本食の質の高さを認識していると述べています。日本食への関心の高まりを背景に、高品質な米の需要も増加傾向にあります。

同社は、今年初めから新潟県産の米の輸入を開始しました。レストランだけでなく、小売店への販売も目指しており、幅広い層への浸透を図っています。ブラジル市場での日本産米の普及に、大きな期待が寄せられています。

高品質な日本産米を安定的に供給することで、ブラジルにおける日本食文化のさらなる発展に貢献することを目指しています。米の販売を通じて、日本の食文化をより多くのブラジル人に届けることを目指しています。

JETROサンパウロ事務所の井上哲也所長は、ブラジルが日本からの水産物の輸入量が少ない現状を指摘し、大きな市場機会があると強調しました。現在、日本からの食品輸出の約20％を水産物が占めています。

ブラジル市場での日本産水産物の需要拡大は、日本の漁業者の新たな販路開拓にもつながります。高品質な水産物の供給を通じて、両国の経済交流を促進することが期待されています。

今回のイベントは、ブラジルにおける日本食の可能性を大きく示すものとなりました。日本の食文化に対するブラジル人の関心は高く、今後も市場の拡大が期待されます。

日本企業は、高品質な食品を提供することで、ブラジル市場での成功を目指しています。今回のイベントを機に、両国の食文化交流がさらに深まることを期待しています。